世界のワイン消費地図と、ノンアルコールワインの消費地図は、よく似ているようで、微妙にずれている。 そのずれに、ノンアルコールワイン市場の本質が隠れている。 世界のノンアルコールワインは、5市場に集中している IWSRのデータをもとにWine Australiaが2025年2月に発表したレポートによると、2023年のノンアルコールワイン世界消費量は約450万ケースで、その4分の3が5つの市場——米国、英国、フランス、ドイツ、オーストラリア——に集中している。 同年、ノンアルコールワインの消費量が最も多いのは米国で約100万ケース。2028年には約180万ケースに達すると予測されており、成長速度においても世界をリードしている。英国は現時点では米国に次ぐ規模で、2028年には100万ケースを超える見通しだ。 一方、このレポートはアジアについて明確に指摘している。「アジアにはノンアルコールワインのほぼ存在感がない」と。 通常ワインの消費ランキングと比べると、何かが見えてくる OIVの2024年データによる通常ワインの世界消費量ランキングは、米国、フランス

日本には、お酒を飲めない人が思っている以上に多い。 厚生労働省の委託で実施された2022年度の「飲酒実態やアルコール依存に関する意識調査」（久里浜医療センター）によると、過去1年間に飲酒経験があると答えた人は全体の55.5%にとどまった。裏を返せば、約44.5%——成人のほぼ2人に1人——は、この1年でお酒を口にしていない計算になる。 飲食店の視点からすれば、これは無視できない数字だ。テーブルの半分近くが「飲めない客」である可能性がある。 では、この「飲めない層」はノンアルコール飲料市場の追い風になっているのか。データを見る限り、答えは単純ではない。 「飲まない」と「飲めない」は、まったく別の話だ 日本の非飲酒者の多くが「飲まない」のではなく、「飲めない」という事実がある。 アルコールを摂取すると顔が赤くなり、動悸や吐き気を覚えるフラッシング反応は、アルデヒド脱水素酵素（ALDH2）の働きが弱い人に起きる。この体質は東アジア人に多く、日本人の約4割が該当するとされる。体質的にお酒が飲めない人が、人口の一定割合を構造的に占めているのが日本市場の特徴

日本のノンアルコール飲料市場は、いま確かに成長している。 いまや飲食店の棚にノンアルコールビールが並ぶのが当たり前になり、コンビニのノンアルコールコーナーは年々充実している。 ただ、その成長の中身を見ると、ひとつの偏りが浮かび上がる。 伸びているのは市場だけで、カテゴリーは広がっていない。 サントリーの推計データでカテゴリー別の内訳を確認すると、2025年見込みでノンアルコールビールテイスト飲料は3,615万ケースと、市場全体の約76%を占める。 RTDテイスト飲料が992万ケース（約21%）、ワインテイスト飲料が119万ケース（約2.5%）と続くが、ビール以外のカテゴリーを合わせてもまだ市場の4分の1に届かない。 グローバルでは、何が起きているか IWSRが2023年データをもとに集計した、主要10市場（オーストラリア、ブラジル、カナダ、フランス、ドイツ、日本、南アフリカ、スペイン、英国、米国）のノンアルコール飲料カテゴリー構成では、ビール＋サイダーの合計シェアが72%だった。 ここで注意が必要なのは、IWSRにおける「サイダー（Cider）」

ビールの歴史は長い。ラガー、エール、スタウト——数百年をかけて積み上げられてきたカテゴリーの序列が、いま静かに塗り替えられようとしている。 IWSR（飲料アルコール市場の国際調査機関）が2025年5月に発表したデータによると、2024年にノンアルコールビールの世界販売量は前年比+9%を記録した。アルコールビール全体の販売量が同年-1%で落ちたのとは対照的な動きだ。 この成長を受けてIWSRは、2025年中にノンアルコールビールがエール（上面発酵ビール）を抜き、ラガーに次ぐ世界第2位のビールカテゴリーになると予測している。 なぜここまで伸びたのか IWSRのノンアルコール部門責任者、スージー・ゴールドスピンク氏は、ノンアルビール躍進の要因を3点に整理している。良質な商品の増加、流通の拡大、そして大規模なマーケティングだ。 この3点は、数年前まで課題だったものでもある。「ノンアルはまずい」という認識、スーパーやバーでの選択肢の少なさ、そして「飲めない人が仕方なく選ぶもの」というイメージ。それらが順番に解消されてきた。 品質面では、一度ビールを醸造して

ノンアルコール飲料の導入を検討している、あるいはすでに導入したが期待ほど売れていない——そんな声を飲食店から聞くことがある。 メニューの品揃えや価格設定の問題だと考えがちだが、多くの場合、根本的な原因は別のところにある。スタッフが自信を持って勧めていないのだ。 「メニューにある」と「売れる」は別の話 NIQの2025年Global Bartender Reportによると、飲み物を迷っているゲストの72%がスタッフに相談する。そしてバーテンダーの5人に4人が、毎シフト特定の飲み物をゲストに提案していると回答している。つまりスタッフの一言が、注文の分岐点になっている。 ノンアルコール飲料においてこの構造は特に重要だ。アルコールカクテルであれば、ゲストはメニューを見て自分で選べる。しかしノンアルコールへの親しみが薄いゲストにとって、スタッフの説明や推薦が背中を押す唯一のきっかけになることが多い。 逆に言えば、スタッフが積極的に勧めない限り、ノンアルコールメニューはメニュー上に存在しているだけで、ゲストの体験には入ってこない。 スタッフの前に立ちはだか

「ノンアルはアルコールより安くすべきでは？」 ノンアルコールメニューの導入を検討する飲食店から、この疑問をよく聞く。 直感的にはもっともな問いだが、海外の先進事例を見ると、この前提自体を見直す動きが広がっている。 「安いはず」という思い込みを、まず解きほぐす ノンアルコール飲料はアルコール原料が不要な分、コストが低いと思われがちだ。しかし実際はそうではない。 アルコールには香気成分を溶かし込む溶媒としての役割がある。これがない分、ノンアルコール飲料では香気成分の抽出により多くの原料と手間がかかる。 製造工程が複雑になるケースも多く、高品質なノンアルコールスピリッツの製造コストがアルコール飲料を上回ることも珍しくない。 加えて、提供側のオペレーションコストも見落とされやすい。スタッフがフレーバーの特性や食との相性を説明できるよう訓練するコスト、ハウスメイドのシロップやティンクチャー（ハーブ抽出液）などの手作り素材を使う場合の仕込みコスト。これらは原材料費には現れない。 「コストが低いから安く売れる」という前提は、必ずしも正しくない。 価格を下げるよ

「ゼブラストライピング（Zebra Striping）」。 聞いたことがある人は、まだ日本ではほとんどいないかもしれない。でも海外の飲料業界では、2025年にかけて急速に注目を集めているトレンドワードだ。 アルコール飲料とノンアルコール飲料を、1杯ずつ交互に飲む——ただそれだけのことなのだが、このシンプルな飲み方が、世界の「節制トレンド」を語る上で外せないキーワードになりつつある。 今回は、このゼブラストライピングとは何か、なぜ今これほど話題なのか、そして日本への示唆について整理してみる。 そもそもゼブラストライピングって何？ ゼブラストライピングとは、一度の飲み会や食事の席で、アルコール飲料とノンアルコール飲料を交互に飲む行動のことだ。 ビールを1杯飲んだら、次はノンアルビールかスパークリングウォーター。ワインを1杯飲んだら、次はノンアルカクテル。白と黒のシマ模様（ゼブラ柄）のように交互に繰り返すことから、この名前がついた。 「断酒」でも「完全にお酒を抜く」でもなく、1杯ごとのリズムで自分をコントロールする。この「どちらでもあり得る」感覚が、

1月1日を迎えるたびに、世界中で同じことが起きる。 酒を飲まない1ヶ月間を宣言する人たちが、SNSに「#DryJanuary」（#ドライジャニュアリー）と書き込み始める。2013年にイギリスの慈善団体 Alcohol Change UK がわずか4,000人で始めたこのキャンペーンは、今や世界規模のムーブメントになった。 ここ数年で何が変わったのか、主要データを整理してみたい。 数字で見る、Dry Januaryのここ数年 Dry Januaryはどれほど広がっているのか。まず実態の数字から見ると、Morning Consultが行った調査では、アメリカ飲酒人口の内、22%がDry Januaryに参加したと回答しており、前年の17%から5ポイント上昇した。飲酒年齢以上の米国人口（約2億6,500万人）に当てはめると、約5,800万人が1月の断酒チャレンジに参加した計算になる。 フランスでも2020年の公式キャンペーン開始以降、参加者は急増している。2024年の調査では成人飲酒者の12%が参加したと推計されており、フランス成人全体に換算すると約4

IWSRの2022年ノン／ローアルコールレポートが出ましたので、紹介していきたい。 IWSRのノン／ローアルコールレポートとは IWSRとはInternational Wine and Spirits Report とは、イギリスに本拠を構えるグローバル飲料市場の研究機関。...

「ノンアルコールと料理のペアリングなんてどこから手をつけていいかわからない。」 そんな方も多いかと思います。 とりあえずここだけ押さえておけばというノンアルコールペアリングの初歩をご紹介させていただきます。 今回はドリンクと料理のどちらに軸足を置きながら、もう片方を考えてい...

■調査概要 本レポートは2022年2月21日～2022年3月27日に、株式会社アルト・アルコが行った「業界向けノンアルコール実態調査」の集計結果をまとめたものとなります。 ■調査結果概要 今回の調査の結果から見えてきたのは印象的な点は次のようなものが挙げられる。...

欧米諸国では徐々に文化としての定着をみせているドライジャニュアリー。 例年との違いは？ドライジャニュアリーという文化が、ノンアルコール、ローアルコール市場にどれほど寄与しているのか？ ＊過去のドライジャニュアリーについては下記をご覧ください＊ 2019年：しらふな睦月...

■ノンアルコール実態調査について 当調査は、2021年2月15日～3月19日の間に株式会社アルト・アルコが日本各地の酒販店十数社のご協力のもと、業務店を対象に行ったおよそ10個の問いからならアンケート調査となります。 ＊レポートのダウンロードは本記事、下部よりお願い致します...

2015年の新たなノンアルコール市場の誕生以来、ゴールドラッシュのように多くのメーカーがこの業界で名乗りを上げてきた。 しかし、このトレンドに乗ろうとするのはなにも新興メーカーばかりではない。 ルイヴィトン傘下のディアジオが先行して以来、これまで多くの大規模メーカーも、この...

2021年2月15日（月）～2021年3月19日（金）までの期間で、飲食店様向けのノンアルコール市場実態調査を行っております。 アンケートは下記より宜しくお願い致します。 ご回答にかかる時間は2~3分程度かと思います。 是非ご協力いただけますと幸いです。...

2021年もDry January（しらふな1月）の季節がやってきました。 2013年からイギリスではじまった、1月の間だけ断酒をして、一年の最初の月にお酒との付き合い方を見直すというこの試みも今年で9回目を迎えるに至った。 コロナ禍で迎えることとなったDry...

2020年最後に来年のお知らせをさせていただきます！ 2021年に株式会社アルト・アルコの代表安藤が、業界向けの書籍を出版させていただけることとなりました！ 詳細はおってご紹介させていただきますが、2021年もノンアルコール産業をますます盛り上げることのできる一冊を作ってい...

株式会社ぐるなび総研が「優れた⽇本の⾷⽂化を⼈々の共通の遺産として記録に残し、保護・継承するために2014年に開始」した「今年の一皿」において、2020年の「⽇本の世相を反映し象徴する⾷」として「シャインマスカット」、「代替肉」と並んで「ノンアルコールドリンク」がノミネート...

7月のDry Julyに続き、10月のSober Octoberの時期となった。 コロナ禍でのSober Octoberはどうなったのだろうか？ Sober Octoberとは？ Sober Octoberとは、2010年にオーストラリアのNPO法人Life...

今年2020年のUCLA（カリフォルニア大学ロサンゼルス校）MBAプログラムにおいて、Most Disruptive MBA Startup（最も創造的なMBAスタートアップ）を今秋リリースのノンアルコールブランドhiyo が勝ち取った。...