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やせ薬が、お酒の飲み方を変え始めている——ハイネケンが英国のパブに送った3つの提案

執筆者の写真: alt-alc,ltd.
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7 日前
読了時間: 7分

2026年10月、ロイターが一つの資料の存在を報じた。ビール大手ハイネケンの英国法人が、取引先のパブやバーに向けて送ったプレゼン資料だ。


そこには、ある変化への警告が書かれていた。「やせ薬」の普及が、パブでのビールの売れ方を変えるかもしれない、というものだ。


糖尿病や肥満症の治療に使われるGLP-1関連薬が、欧米で急速に広がっている。代表的なものには、セマグルチド（オゼンピック、ウゴービ）や、チルゼパチド（マンジャロ、ゼップバウンド）がある。


その利用者のあいだで、お酒の飲み方に変化が表れ始めているという。


本記事では、ハイネケンの提案を手がかりに、海外で起きている「やせ薬とお酒」の関係を、各国の調査データから整理する。

痩せ薬が、お酒の飲み方を変え始めている——ハイネケンが英国のパブに送った3つの提案

ハイネケンが取引先に送った警告

ロイターによると、ハイネケンUKは2026年10月、英国の飲食店の取引先に向けた資料の中で、GLP-1関連薬の利用者は飲酒への欲求が下がり、満腹感から注文の杯数が減ると指摘した。


何杯も重ねる従来の飲み方は、少なくなっていく可能性があるという。


そのうえで資料は、来店と支出を保つために、店に3つの対応を勧めている。


  • ハーフパイント（少量の提供）を勧める

  • 低アルコール・ノンアルコールの飲み物を勧める

  • 飲み物と小皿料理を組み合わせる


ハイネケンは取材に対し、「GLP-1薬の利用者に、消費行動の変化が見られる」と答えた。


ただし利用者はお酒をやめるわけではなく、少量の提供、アルコール度数の低いもの、より上のグレードの商品を選ぶ傾向にある、と説明している。


同時に、こうした変化は、健康志向や節酒といった、より広い流れも反映したものだとしている。


ハイネケンにとって、これは小さな話ではない。ハイネケンUKのレポートによると、英国のパブ、バー、レストランでのビールの売上は年間約140億ポンド。そのうち低アルコール・ノンアルコールのビールは約2億7000万ポンドで、前年から31%伸びている。同社は英国で2000軒以上のパブを所有している。


英国と米国で、どれくらい使われているか

GLP-1関連薬の利用は、英米ですでに無視できない規模になっている。


英国では、市場調査会社NIQの調査（2026年3月公表）によると、成人の5%が現在、体重を減らすための薬を使っている。過去に使ったことがある人を含めると、およそ5人に1人にのぼる。


米国では、ギャラップの2026年の調査（2026年5〜6月、成人5065人）によると、体重を減らす目的でGLP-1薬を現在使っている人は成人の11%だった。2024年の3%から、2年で3倍以上に増えている。使ったことがある人は15%にのぼる。


*なお、利用率は調査によって数字が異なる。たとえば英国の飲酒に関する慈善団体Drinkawareは、英国の成人の約10%がGLP-1薬を使っているとしている。何を尋ねたか（体重を減らすための薬か、GLP-1薬か）や調査の方法が違うためで、ここではより控えめなNIQの数字を示した。


利用者の飲み方は、どう変わったか

では、利用者の飲み方は実際にどう変わっているのか。各国の調査が、同じ方向の変化を示している。


  • 英国：飲む日が減り、店での1回の支出も減った


2026年2月に英国の成人1000人を対象にオンライン調査を行い、GLP-1薬を現在使っている、または使ったことがある207人に追加の質問をした。


報道と報告書によると、利用者がお酒を飲む日数は週3.1日から2.2日へと29%減った。


パブ、バー、レストランを1回訪れたときの、自分のためのお酒の支出も30%減っている。


また、利用者と一緒に過ごす人の中にも、その場では飲む量を減らしたり、低アルコール・ノンアルコールを選んだりする人がいるという。


NIQの調査でも、利用者の29%が、お酒を飲む量を減らした、またはゆっくり飲むようになったと答えている。


  • 米国：お酒、とくにビールへの支出が減った


米国の調査会社Circanaの分析では、GLP-1薬の利用者がいる世帯は、2年後の時点で、利用者のいない世帯に比べてお酒への支出が月に約7%少なかった。ビールに限ると、約13.5%少ない。


外食は続く。ただし、行く場所と頼むものが変わる

注目したいのは、利用者が外食そのものをやめているわけではないことだ。


NIQの調査では、英国の利用者の57%が週に1回以上外食しており、平均より20ポイント高い。


ただし、行く場所や頼むものには変化が見られる。Drinkawareの調査では、パブやバーへの訪問を減らした利用者もいる。NIQの調査では、メインの代わりに前菜や小皿を頼むと答えた利用者が27%いた。


一方で、Drinkawareの報告書によると、利用者の過半数は、出かけて楽しむうえでお酒はいまも大事なものだと答えている。


お酒が楽しみから消えたわけではない。量と頻度、そして頼み方が変わり始めているのだ。


なぜ、飲む量が減るのか

GLP-1関連薬は、もともと糖尿病や肥満症の治療のために開発された薬で、食欲を抑えたり満腹感を高めたりする働きがある。お酒の量が減る理由の一つは、この満腹感だと考えられている。


それだけではない可能性も示されている。


2025年2月に米国の医学誌 “JAMA Psychiatry” に発表された研究では、アルコール使用障害のある成人48人を対象に、セマグルチドを9週間投与した。その結果、偽薬を投与した群に比べて、飲酒への欲求が下がり、大量に飲む日も減った。


ただし、この研究は小規模で、著者自身も、より大きく長期の研究が必要だとしている。


飲酒量が減る仕組みも、まだはっきりとはわかっていない。また、いずれの調査も利用者の飲み方が変わったことを示すもので、薬だけが原因だと言い切れるものではない。


業界の見方は、分かれている

この変化を、酒類メーカーはどう見ているのか。反応は一様ではない。


報道によると、


ディアジオは投資家に対し、影響があっても対処可能な範囲だと説明している。


カールスバーグは、現時点のデータでは、GLP-1薬がビール消費の明確な要因だとはまだ言えないとしている。


スペインのビール会社ダムの英国法人は、GLP-1薬の利用者に向けた戦略はとらないとしたうえで、低アルコール・ノンアルコールの商品を拡充している。


影響の大きさについての見立ては分かれている。ただ、低アルコール・ノンアルコール商品の拡充は、GLP-1関連薬の普及とは別に、酒類業界がすでに進めてきた動きでもある。


3つの提案から読み取れること

ハイネケンの3つの提案を並べてみると、一つの考え方が見えてくる。


ハーフパイントは、量を抑えたい客にも注文しやすくする工夫だ。


低アルコール・ノンアルコールは、飲む量を減らした客が、それでも飲み物を選べるようにするためのものだ。小皿料理との組み合わせは、飲み物だけでなく、食事を含めた体験で支出を保つための提案である。


つまり、ハイネケンの提案から読み取れるのは、「何杯飲んでもらうか」から、「どんな時間を過ごしてもらうか」への転換だ。


これは、痩せ薬の利用者だけに当てはまる話ではない。ハイネケン自身が認めているように、健康志向や節酒の流れの中で、飲む量を減らしながら食事や外出を楽しむ客は増えている。痩せ薬は、その流れを目に見える形で早めた要因の一つなのかもしれない。


「飲む量が減る客」に、店はどう応えるか

GLP-1関連薬の利用者は、飲酒量を減らすだけでなく、外食先や注文内容も変え始めている。しかし、外食や社交そのものへの需要がなくなったわけではない。


飲む量が減る客を前にして、お酒の売上が減るのを待つのか。それとも、少量の提供、低アルコール・ノンアルコール、料理との組み合わせで、その客の時間を豊かにするのか。ビール大手のハイネケンが選んだのは、後者だった。


日本でも、英米から訪れる旅行者は増えている。そして節酒の流れは、国内でもすでに始まっている。英国のパブに送られた3つの提案は、日本の店にとっても、ドリンクメニューを見直すときの手がかりになるはずだ。


Alt Alcでは、飲食店やホテルに向けて、ノンアルコールの品揃えの設計や、料理と合わせたドリンクの提案のご相談をお受けしています。お気軽にご相談ください。


参照資料

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